海洋ごみ問題解決に向けて活動する団体
海洋ごみ問題解決に向けて、2020年から活動を始めた日本発祥の団体です。
略称はクリアンです。
プラスチック製品増加と適切に処理されなかったごみの海洋流出により、海洋ごみ汚染が進行しています。
2018年時点で、1億5000万トンの海洋プラごみが世界に存在しており、毎年800万トン以上(日本の総人口分の体重ほど)の海洋プラが流出していると推定されています。2050年には魚よりも海洋ごみが多くなるほどの危機が迫っています。
プラスチックは半永久的に分解されないその性質から、紫外線と波の影響で細かくなりますが、プラスチックのまま海洋を漂い続けます(マイクロプラスチック問題)。
海洋プラスチックによって、経済損失(漁業・養殖業・観光業・船舶被害)・生物多様性破壊(被害700種以上)・健康被害等(食物連鎖汚染)が深刻化しています。
2020年時点で、世界の年間プラスチック総生産量は3億6700万トンとなっており、2040年までには倍の生産量になると推定されています。海洋ごみの約80%は陸から川や水路を経て流出することから、不必要なプラスチック利用を減らし、陸で適切に処理されるごみ量を増やさなくてはいけません。
一度海に流出したごみは、処理をする責任の所在が曖昧になるため、1自治体や1国レベルではない新しい法律や国際的なルールも必要です。
解決のためは分野や国境を越え、それぞれの役割を再認識し、新たな海洋ごみ流出量削減と既に存在している海洋ごみ回収量増加のための実践的で具体的な取り組み同時に進めなくてはいけません。
場所によって海洋ごみは、海岸漂着ごみ・漂流ごみ・海底堆積ごみの3種類に分類することができます。
人がアクセスできる海岸はビーチクリーンでの回収ができますが、75%以上の海洋ごみが海上や海底に放置されていると言われてます。
私たちは、今まで取り組みが進まずに放置されてきた75%以上の海洋ごみの回収が持続的にできる仕組み構築を目指しています。
環境負荷が少なく効率良く回収できる技術開発とそれを支える持続的なビジネスモデル構築の挑戦を発信続け、今まで巻き込むことができなかった層の人々も仲間にし、回収量>流出量×年数という方程式実現に向けてアンサンブルに活動を進めています。
クリアンのロゴは、”海洋ごみ回収からアンサンブル(多くの人と共)に綺麗な海を次世代に残す”というメッセージを込めています。
これからの注力ポイントとして、1つ目は「活動の継続」。一時的なイベントではなく、海洋ごみ回収活動や啓発活動を継続的に育てていくことを目指しています。
2つ目は「活動地域の拡大」。日本全国・世界で活動展開できる体制を2030年までに目指しています。各地域で活動されている漁業者・企業・環境団体・研究機関と一丸になってこの問題に立ち向かっていきます。
3つ目は「他分野・業界との協働」。海洋ごみ問題解決には社会の仕組みを変える必要があると考えています。そのためには、分野・業界・国境の垣根を越えた連携・協働が重要です。海洋ごみ問題は1個人や1企業で解決する問題ではありません。海洋ごみ問題に1企業だけで参画するコストは大きいですが、参画企業数を増やすことで1企業あたりのコストを下げられると考えています。海洋ごみ問題解決という大義名分を掲げ、SDGsやCSRの観点から参画している企業にブランドイメージUP・投資額UP・売上UPというメリットを作り、仕組み作りや技術面でイノベーションを起こせるパートナーと手を取り合い実践的な挑戦を続けていきます。
「海洋ごみ事業」と「環境教育事業」の2つの事業で海洋ごみ問題解決に貢献します。
一度流出した海洋プラごみは、
半永久的に分解されないため回収するしかありません。
海洋ごみ問題を解決する上で、
ビーチクリーンでの回収量を増やすこと、
今まで放置されていた場所(崖の下や海底)の海洋ごみ回収方法を開発すること、
回収海洋ごみの再利用量を増やすこと、
新たな海洋ごみの流出を減らすこと、
これらを持続可能な形で継続することが大切だと考えています。
その中で、私たちは今まで放置されていた海洋ごみの回収技術開発に力を入れ、
この挑戦を軸に、協働を増やし、分野の垣根を越えた共同体を作ろうとしています。
現経済システムでは解決できない海洋ごみ問題には、
持続可能な新たなビジネスモデル構築と社会全体の仕組みを変える必要があります。
より多くの人に海洋ごみ問題を自分ごととして感じてもらい、
魚よりも海洋ごみの量が増える未来予測を変えたいと思っています。
Clean Ocean Ensembleの活動は、皆様からの応援・ご協力・ご寄付が必要です。
綺麗な海を未来の子供に残せるように応援よろしくお願いいたします。
NPO法人クリーンオーシャンアンサンブル
代表理事
Yuki EGAWA
長期的かつ持続可能な海洋資源利用の実現のため、
革新的な回収技術開発やビジネスモデルの確立、
海洋ごみ低減に向けた持続可能な回収システムの仕組み作り等に取り組む。